SDGs関連のイベントで必須といえるテーマがあります。キーワードは「Re」。Reuse（リユース） Reduce（リデュース） Recycle（リサイクル）に総称される発想に立って、これまでなら使わずに捨てられていた素材を利用した商品が多く紹介されています。繊維に加工して織物に、あるいはただ同然の価格で家畜の餌になっていた野菜や果物などおしゃれな商品に生まれ変わります。今回は外形や色合いが悪いなどを理由にスーパーなど店頭に並ぶ機会がほとんどなかった規格外の野菜について考えてみました。
集荷コストが割高で利益は期待できない
「農家さんが規格外として販売できない野菜を回収するトラックなどの物流コストをどう吸収できるか。正直、利益は見込めませんね」。大手新聞社が主催したSDGsイベントの食品売り場のスタッフは率直に語ってくれました。
神奈川県の三浦半島や湘南地域を拠点にカフェや八百屋さんを経営する「Mottene(モッテーネ）の方でした。食材を無駄にしない「もったいない」から由来するモッテーネは、外観が悪い、サイズの大小などで市場に出回らない野菜、いわゆる規格外の農産物を取り扱っています。果汁や野菜などを利用した飲料や加工品を開発して、販売しているそうです。
規格外の野菜は食物の廃棄、いわゆるフードロスを解消するため、活用が盛んに広まっています。しかし、規格外の野菜を集荷するのは物流コスト、さらに仕分けの手間など目に見えないコストが隠れています。親しい農家さんと話していても、「規格外となった野菜を仕分け、集荷するトラックを待っている時間などが結構な負担になってしまい、規格外の野菜をこれまで通り処分したほうが良い」という結論に至ることがあるそうです。
大手メーカーに比べれば割高かも
しかも、たとえ野菜や果物を割安に仕入れたとしても、集荷するコストと商品化の作業を加えれば、販売価格は決して割安にはなりません。キユーピーなど大手食品メーカーが生産するジャムなどと比べれば、むしろ高くなってしまうかもしれません。フードロスをなんとか解消するために商品を買おうと思っても、割高感から購入を諦めることもあるでしょう。
集荷コストと価格の壁をどう突破するのか。規格外の農産物を活用するハードルはかなり高いのが実情です。
しかし、フードロスの解消は農産物を海外に頼っている日本にとっては喫緊の課題です。カロリーベースの食料自給率は３８％程度。小麦や大豆の増収、米の需要回復などで下げ止まっていますが、目標とする４５％まではまだまだ遠いと言わざるを得ません。自給率の低さは家畜飼料の大半を輸入していることもあるのですが、その飼料自給率を除いてみる食糧国産率でも４７％と５割を切っています。
ところが自給率が低いにもかかわらず、フードロスはたいへんな量となって積み重なっています。FAO（国際連合食糧農業機関）の報告書によると、世界では食料生産量の３分の１に当たる約13億トンの食料が毎年廃棄されているのですが、日本は１年間に約612万トン。１人当たり茶碗１杯分のごはんの量が毎日捨てられている計算になります。過半の３２８万トンがスーパーやコンビニなど小売店での売れ残りや返品、飲食店での食べ残し、さらに規格外として捨てられています。農産物の生産量でもみても、規格外として出荷されない量は全体の１４％程度とみられます。
SDGsの実践は消費行動を変えられるかどうか
SDGsの実践は常に難問が付き纏います。それはそうです。経済効率を追求しているだけだった従来の経済から変換しようという試みだからです。ただ、SDGsの継続性、サスティナビリティを考えると、経済合理性では割り切れないコスト高、価格の上昇が待ち構えています。
実践できるかどうか試されているのは、私たちの消費行動をどう変えられるのか。この一点に尽きるのかもしれません。
コメント